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金融商品会計基準において分類されているデリバティブは、大きく以下の3種類です。
- 先物・先渡取引
- オプション取引
- スワップ取引
オプション取引については、 ストックオプションの章 で説明していますので、ここではスワップ取引の概要のみを説明します。
スワップ取引は、『何かと何かを交換する取引』です。
デット・エクイティ・スワップ（DES）も、『スワップ』が付いていますが、 これは、デット（借入）とエクイティ（株式）を交換する取引です。
主なスワップ取引は、大きく以下の3つに分かれます。
- 金利スワップ
- 通貨スワップ
- クレジット・デフォルト・スワップ
金利スワップ
金利スワップは、『金利と金利を交換する取引』です。
具体的には、『変動金利』と『固定金利』を交換します。
会社が借入を行う際に、借入金利が『変動金利』の場合、将来の金利変動により借入人は、 金利上昇リスクを抱えています。
この金利上昇リスクは、借入金利を『固定金利』に変更すると回避することができます。
すわなち、金利上昇リスクを回避するには、『変動金利』と『固定金利』の交換取引を行えばいいのです。
このリスクを回避する行為を、『ヘッジ』といいます。
金利スワップとは、『変動金利』と『固定金利』を交換する取引ですので、
金利上昇リスクのヘッジ手段として利用されます。
具体的には、変動利息の借入金が存在する場合、下記のようなキャッシュ・フローが発生します。
この場合は、『変動金利』を支払います。
※初回利払額は、既に利率が1.5%に決定されているものとします。
これに対して、『変動金利』を受取り、『固定金利』を支払う金利スワップを締結したとすると、 追加で発生するキャッシュ・フローは、下図の通りとなります。
これらの発生するキャッシュ・フローのうち、借入金の『変動金利の支払』と、 金利スワップの『変動金利の受取』は相殺されますので、最終的な利息支払は、『固定金利』のみとなります。
このような仕組みを利用し、金利上昇リスクをヘッジするための『ヘッジ手段』が金利スワップです。
なお、金融商品会計基準におけるヘッジ会計では、以下のような用語が使用されますので、ご参考までに記載します。
- ヘッジ対象：ヘッジを行う必要のある資産・負債（事例の借入金）
- ヘッジ手段：ヘッジを行うための方法（事例の金利スワップ）
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