印刷ページデリバティブ取引の種類
デリバティブ（金融派生商品）を大きく分けると、以下の3種類になります。
- 先物・先渡取引:
将来の一定時点で売買を行うことを契約する取引。
例：為替予約、国債先物
- オプション取引:
将来特定の価格で売買を行うことができる権利を売買する取引。
例：ストック・オプション、個別株オプション
- スワップ取引:
将来における条件の交換を契約する取引。
例：金利スワップ、通貨スワップ、クレジット・デフォルト・スワップ
オプション取引とは
オプション取引とは、前述の通り、「①将来のある時点において、②特定の資産等を、 ③契約に定められた価格で④購入（売却）する、⑤権利の売買」です。
①の将来時点の決定の仕方によって、以下の2パターンに分かれます。
- ヨーロピアン・オプション：
満期時にしか権利行使をすることができないオプション取引
- アメリカン・オプション：
いつでも権利行使することができるオプション取引
②の対象資産を「原資産」といいますが、株式かつ役職員向けに発行される場合は、 「ストック・オプション」と呼ばれます。
③の価格を行使価格（ストライク・プライス）といいますが、
これが変動するものが「ムービング・ストライク（MS）」と呼ばれます。
ご存知のとおり、MSCBは権利行使価格が変動するタイプのCBです。
④売買によって、オプションの呼び方が変わります。
- 購入できる権利： コール・オプション
- 売却できる権利： プット・オプション
⑤については、権利の売買という点が他のデリバティブ取引と大きく異なりますが、 売買の別によって呼び方が異なります。
- 買い： ロング・ポジション
- 売り： ショート・ポジション
オプション取引の損益
例えば、行使価格が100円のストック・オプションを保有している場合を例にご説明します。 損益の額は、下図のようになりますが、株価によって、損益の額が変動します 。
ここで、時価が100円を下回っている場合は、利益がゼロになっており損失は発生していませんが、 これは、ストック・オプションは株式を100円で取得できる権利ですので、 損失が発生する場合は行使する必要がないためです。
原資産価格 （株価）と行使価格の大小関係によって、以下のように区分します。
- インザマネー（ITM）：原資産価格＞行使価格
- アットザマネー(ATM)： 原資産価格＝行使価格
- アウトオブザマネー（OTM）：原資産価格＜行使価格
株式会社yenbridge（エンブリッジ）では、各種デリバティブの評価を実施しております。
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